ゴルフ会員権とは？仕組みや基礎知識、メリット・デメリットを分かりやすく解説－東都ゴルフ

ゴルフ会員権とは、特定のゴルフ場における会員としての権利を購入することで、優先的な予約や会員料金でのプレー、競技会への参加などの特典を享受できる制度です。

 

ゴルフ愛好者にとって、会員権を持つことは大きな魅力となる一方で、高額な初期費用や維持費がかかるなどのデメリットもあります。

 

そこで本記事では、ゴルフ会員権の種類や予算、メリット・デメリットについて詳しく解説します。ゴルフ会員権の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

日本のゴルフ場の多くが会員制となっており、会員制のゴルフ場は以下の3種類に分けられます。

 

Ø   株主会員制

Ø   預託会員制

Ø   プレー権会員制

 

一つずつ違いを解説していきます。

 

株主会員制とは、ゴルフ場の運営会社に出資することにより、株主としてゴルフ会員となる制度です。

 

株主は、株主総会に出席して議決権を行使できます。また、もしゴルフ場が解散した場合は、持株割合で分配を受ける権利があります。

 

預託会員制とは、ゴルフ場の運営会社に一定額の預託金を預け、ゴルフ会員となる制度です。

 

運営会社は、会員から預かった預託金でゴルフ場を運営します。預託金を預けたゴルフ会員は、ゴルフ場を優先的に利用する権利が得られ、退会する際には、預託金の返還請求ができます。ただし、ゴルフ場の経営状況によっては、預託金が返還されない場合があることも知っておきましょう。

 

現在では、大部分のゴルフ場が預託会員制を採用しています。

 

プレー権会員制とは、文字通りプレー権のみの会員となる制度です。

 

名義書換料と年会費を支払うことにより、会員となります。最近では、プレー権会員制のゴルフ場が増加傾向にあります。

 

ゴルフ会員権には、以下の3つの種別があります。

 

Ø   正会員

Ø   平日会員（月～土の利用が可能）

Ø   週日会員（月～金の利用が可能）

 

会員になる際は、どの種別に該当するのか事前に知っておきましょう。また、会員権とは別に、入会に関する条件が設けられている場合もありますので、そちらも併せて見ていきましょう。

 

正会員とは、ゴルフ場の定休日を除くすべての日に会員料金でラウンドできる会員権です。正会員になると、ビジターよりも優先的にラウンドすることができます。

 

また、ゴルフ場が開催する競技会に参加ができ、理事や委員に選ばれると、ゴルフ場の運営に参加できることもあります。ほとんどのゴルフ場では、正会員権の会員が最も多く、会員権の市場流通性も一番高いです。

 

平日会員になると、月曜～土曜の平日にメンバーフィーでプレーできます。

一方、週日会員とは、月曜～金曜の平日にメンバーフィーでプレーができる会員権です。

 

ゴルフ場によっては「平日会員」「週日会員」「特別平日会員」など、呼び方が異なります。そのため、土曜まで使えるものなのか、金曜まで使えるものなのか、購入前に確認しておきましょう。

 

なお、競技会へ参加する権利は、ゴルフ場によって異なるため注意が必要です。

 

平日会員や週日会員は、ラウンドできる日が限られているため、正会員と比べて会員権の予算が安くなります。平日のみのラウンドでも十分という人にとっては、おすすめの会員権といえるでしょう。

 

婦人会員とは、入会に関わる条件の一つで、中には設備の関係で女性の入会を制限しているゴルフ場があります。

その場合は、すでに女性名義で入会している会員からでないと名義書換ができません。婦人会員は少数であることが一般的のため、価格が男性会員に比べて高くなることが多いです。

 

法人会員とは、所有が法人名の場合に、記名された方がメンバーフィーでプレーできる会員権です。

最近では、1名記名登録を採用しているコースが多く、法人の入会に際して制限を設けているゴルフ場もあります。

 

ゴルフ会員権の購入を検討している方にとっては、ゴルフ会員権に発生する予算について気になるのではないでしょうか。

 

ゴルフ会員権を購入するための予算には、以下の２つが挙げられます。

 

Ø   ゴルフ場へ支払う代金

Ø   ゴルフ会員権業者へ支払う代金

 

ゴルフ場へ支払う代金は次の３種類です。

 

Ÿ   名義書換料

Ÿ   入会預託金

Ÿ   年会費

 

名義書換料とは、購入した会員権を現名義から新しい名義に書き換えるための代金です。新しい名義人、つまり会員権を購入した人が代金を支払います。

 

名義書換料はゴルフ場ごとに異なり、数万円～数百万円程度かかります。

 

入会預託金とは、文字どおり入会時に預けるお金のことです。ゴルフ会員権を譲渡あるいは退会すると、入会預託金は返金されます。入会預託金もゴルフ場ごとに異なり、数十万円～数百万円と幅があるため、事前に確認しておきましょう。

 

年会費とは、会員となった場合に毎年支払う代金です。年会費もゴルフ場ごとに異なり、数万円～数十万円ほどかかるでしょう。

 

ゴルフ会員権業者へ支払う代金は次の3種類です。

 

Ÿ   会員権代金

Ÿ   取引手数料

Ÿ   紹介料

 

会員権の価格は、基本的に需要と供給のバランスで決まります。ただし、諸要因（景気動向・株価の動き・市場心理、相場の勢い・立地条件・交通アクセス・コースレイアウト・経営姿勢、計画など）が複雑に絡み合うため、価格が変動しながら決まっていきます。

 

取引手数料とは、ゴルフ会員権業者へ支払う手数料を指し、会員権価格の２％といったように、あらかじめ決められています。ただし、一定の会員権価格を下回っていれば、一律55,000円のケースが多いです。

 

紹介料は、入会条件に紹介者が必要だが、自分の周りに紹介者がいない場合において、ゴルフ会員権業者に支払う代金です。紹介料を支払うことにより、紹介者が必要という条件が満たされます。なお、金額はゴルフ場によって異なります。

 

ここからは、ゴルフ会員権に関する主なメリットとデメリットについて、分かりやすく解説します。

ゴルフ会員になると、ビジターよりも優先的に予約が取れるため、特に人気の高いゴルフ場でも希望の日にプレーがしやすくなります。また、週末や祝日などの混雑する日であっても、会員であればスムーズにプレーできることが大きなメリットです。

 

会員料金が適用されるため、ビジター料金に比べて毎回のプレー代金を抑えられます。そのため、頻繁にゴルフを楽しむ方にとっては、大きな費用削減となるでしょう。

 

会員は、ゴルフ場が主催する月例競技会などのクラブ競技に参加でき、競技ゴルフを楽しむことができます。これは、技術の向上のみならず、他の会員との交流を深められる機会ともなります。このように競技会への参加は、ゴルフをより楽しむ上で大きなメリットなのです。

 

自分専用のホームコースを持てるため、コースに慣れ親しみ、スコアを安定させやすくなります。また、ゴルフへの愛着もより一層深まるでしょう。

ゴルフ会員権の購入には、高額な初期費用が必要です。例えば、名義書換料や入会預託金など、ゴルフ場によっては数百万円以上の出費がかさむこともあります。

 

ゴルフ会員権には年会費が発生するため、毎年支払う必要があります。つまり、年会費の負担が継続的に発生するため、予算管理が重要となるでしょう。年会費の額は、ゴルフ場によって異なります。

 

ゴルフ場の経営が悪化した場合、預託金の返還が困難となるリスクがあります。特に、経営が不安定なゴルフ場では、預託金が返還されない可能性があるため、購入前に経営状況をしっかりと確認することが重要です。

 

ゴルフ場の会員契約に関するトラブルを防ぐため、日本では「ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律」（以下、ゴルフ会員契約適正化法）が制定されています。

 

この法律は、ゴルフ会員権を巡る不正行為や、消費者保護の不備を是正する目的として、平成4年に施行されました。ここでは、ゴルフ会員権契約適正化法の概要と内容について詳しく説明します。

ゴルフ会員契約適正化法が制定された背景には、バブル期におけるゴルフブームがあります。この時期、ゴルフ会員権の人気が高まり、多くの人々が高額な会員権を購入しました。しかしながら、大量の会員募集により、ゴルフ場の経営悪化や、預託金が返還されないなどのトラブルが頻発したのです。

 

この事態を受け、消費者を保護して会員契約の透明性を確保するために、この法律が導入されました。

ゴルフ会員契約適正化法は、50万円以上の預託金を伴う会員契約に適用されます。具体的には、入会預託金制のゴルフ場に対する規制が中心となりますが、株主会員制のクラブにおける株式取得契約には適用されません。

 

この法律はゴルフ場の経営者に対し、会員募集の際の書面交付義務や、経済産業大臣への届出義務などを課しています。また、事業者が虚偽の広告や誇大広告を行った場合、罰則が科される可能性があります。

ゴルフ会員契約適正化法には、会員保護のためにいくつかの具体的な規定が含まれています。例えば、事業者は契約締結前に契約内容を明示し、会員が契約内容を十分に理解した上で契約を結ぶよう求められます。

 

また、会員に対しては、ゴルフ場の経営状況や預託金の返還状況について定期的に報告する義務があります。こうした規定は、ゴルフ場と会員との間に信頼関係を築くための重要な要素となっています​。

ゴルフ会員契約適正化法では、主務大臣に法律違反が発覚した際に事業者へ指示を出す権限が与えられています。さらに、違反が重大であると判断された場合には、業務停止命令や罰金が科されることがあります。

 

具体的には、1年以下の懲役または100万円以下の罰金が科され、特定の条項に違反した場合には、50万円以下の罰金が科されるケースもあります​。

ゴルフ会員契約適正化法の適正な運用を確保できるよう、経済産業省が監督を行っています。また、事業者が適正な手続きを行っているか確認するため、定期的な報告徴収や立入検査が実施されることがあります。

 

そのため、消費者が安心してゴルフ会員権を購入できる環境が整えられているのです。また、万が一トラブルが発生した場合には、適切な対応が取られるように法律が整備されています。

参考：ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律の概要｜経済産業省（https://www.meti.go.jp/policy/economy/consumer/consumer/golfabstract.pdf）

参考：ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律の施行について（通達）｜経済産業省（https://www.meti.go.jp/policy/tsutatsutou/tuuti1/aa3.pdf）

参考：ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律 Ｑ＆Ａ｜経済産業省（https://www.meti.go.jp/policy/economy/consumer/consumer/201009golf-lawqa3.pdf）

 

 

ゴルフ会員権には、多くのメリットがある一方で、経済的な負担やリスクも伴います。ゴルフ会員権を購入する際は、これらのメリットとデメリットを十分に理解し、ご自身のゴルフライフに最適な選択をすることが重要です。

 

また、契約内容をよく確認し、ゴルフ会員契約適正化法に基づいて適正な取引が行われているかどうかもチェックしましょう。

 

ゴルフ会員権の購入は、一生に一度の大きな買い物となることもあります。ゴルフをプレーしている方は、ぜひこの記事を参考に、ゴルフ会員権の購入を検討してみてはいかがでしょうか。